2019年5月21日、国立情報科学研究所においてＦＰＴジャパンホールディングスは、人工知能アプリケーションとAIプロジェクトから学んだ見識を共有するために、一般社団法人プロジェクトマネジメント学会（SPM）での講演を行いました。

 

 

5時間に渡って開催された本イベントには、国立情報科学研究所の建物が一杯になるほどの参加者が集まりました。ＦＰＴジャパンホールディングスは、プロジェクトマネジメント学会 人工知能（AI）と統計モデル研究会の主査である梶山昌之氏に本学会への招待を受け講演を行い、その他の講演者として、日本IBM、ソニーネットワークコミュニケーションズ、NTTデータ、アビームコンサルティングが登壇しています。

ＦＰＴジャパンホールディングスの代表であるグエン・ドン・ズーンは、学会にてデジタル変革の需要の増加と、顧客向けに展開されているAIプロジェクトについて説明を行いました。ズーンは、ＦＰＴのAIへの取り組みに関して、「ＦＰＴはAIの専門知識と若い専門家を活用して、企業のプロセスの変革、顧客体験の向上、新しいビジネスモデルの構築を支援しています」と述べています。

日本IBMは、コグニティブコンピューティングに焦点を当てながら、AIの歴史と将来の可能性について、洞察力に富むプレゼンテーションを行い、自然言語で対話する新時代のコンピューティングであるIBM Watson（ワトソン）は、膨大な量のビッグデータを処理し、対話から学習する能力があること等を述べました。

ソニーネットワークコミュニケーションズは、社内トレーニングとニューラルネットワークライブラリコンソールを介したディープラーニングリソースの開発に関する経験を共有しました。

人工知能は、あらゆる業種において、デジタル変革を推進する重要なテクノロジープラットフォームであると考えられています。PwCの最新レポートによると、AIは2030年、世界で15.7兆ドル規模になるであろうと予測しています。2019年までには、デジタル変革への取り組みの約40パーセントが、コグニティブ AI機能によってサポートされるようになると予想されています。

ＦＰＴは、包括的な人工知能プラットフォームを持つベトナムで最初の企業です。2017年6月には、開発者が対話型の母国語インターフェイスを作成するためのプラットフォームや、Facebookメッセンジャー、企業が開発した会話アプリケーション、制御機器・携帯電話・ロボットといったスマートデバイスなどの会話プラットフォームを統合するためのプラットフォームであるFPT AIを発表しました。FPT AIは、顧客エンゲージメントの強化、販売とマーケティングの促進や業務変革といった問題を解決するために、日々の定型業務の自動化を支援します。

現在7,700人以上の開発者が、このプラットフォームを使用して、アプリケーションの開発を行っています。また、FPT AIは毎月340万件のメッセージを受信しており、約155,000時間分の音声認識が使用されています。FPT AIのテキスト読み上げ技術を活用した自動コールセンターでは、毎月75万件の通話が行われており、ピーク時には15万件の処理が可能です。これはオペレーター500人分相当の処理になります。小売業界においては、FPT AIのチャットボットが、顧客とのやり取りの70％を処理しています。

今後もＦＰＴでは、AIの知見を共有し、AIソリューションをお客様のそばで提供してまいります。